身近な方を見送るとき、悲しみのなかで費用のことを考えるのはつらいものです。けれども葬儀費用は形式や地域によって大きく異なり、あらかじめ目安を知っておくだけで、慌てずに落ち着いて準備を進めやすくなります。
このページでは、鎌倉新書「お葬式に関する全国調査」や日本消費者協会のアンケート調査など、近年の信頼できる調査をもとに、葬儀費用を項目別・形式別・地域別に整理しました。金額はすべて円・万円で示し、出典の調査名と年を明記しています。数字はあくまで平均や目安であり、ご家庭の事情によって変わる点をどうかご了承ください。
費用の心配は、決して恥ずかしいことでも、後ろめたいことでもありません。多くのご家族が同じように悩み、限られた予算のなかで精いっぱいのお見送りをされています。ただ、ひとつだけお伝えしたいのは、お別れの尊さは、かけた金額の大きさで決まるものではないということです。故人を思う気持ちと、心を込めて選んだ正直な言葉には、お金はかかりません。どうかご自身を責めず、できる範囲で穏やかに送り出してあげてください。
佐藤 美咲
1. 葬儀費用の全国平均は約118.5万円（鎌倉新書「第6回 お葬式に関する全国調査」2024年）
鎌倉新書が2024年に実施した「第6回 お葬式に関する全国調査」によると、葬儀費用の全国平均総額は118.5万円でした。これは飲食接待費や返礼品費を含んだ金額で、前回調査からは約8万円の増加となっています。
近年は規模を抑えた葬儀が広がり、数年前まで一般的とされた150万円を超える水準からは下がってきています。物価の上昇による値上がりと、小規模化による全体の縮小という、二つの流れが同時に進んでいるのが現在の状況です。
2. 形式別の平均：一般葬161万円から直葬43万円まで（鎌倉新書「第6回 お葬式に関する全国調査」2024年）
同じ調査では、葬儀の形式によって平均費用が大きく異なることが示されています。一般葬は161.3万円、家族葬は105.7万円、一日葬は87.5万円、直葬・火葬式は42.8万円でした。
一般葬と直葬では、その差はおよそ118万円にのぼります。どの形式を選ぶかが総額に最も大きく影響するため、まずはご家族でどのようなお別れにしたいかを話し合うことが、費用を考えるうえでの出発点になります。
3. 家族葬が全体の半数に（鎌倉新書「第6回 お葬式に関する全国調査」2024年）
葬儀の形式の割合は、家族葬が50.0%と最も多く、次いで一般葬が30.1%、一日葬が10.2%、直葬・火葬式が9.6%でした。今や葬儀の半数が、近しい身内だけで送る家族葬という時代になっています。
規模の小さい葬儀が主流になったことが、全国平均の総額が下がってきた大きな理由のひとつです。参列者が少なければ、飲食接待費や返礼品費も自然と抑えられます。
4. 項目別の内訳：基本料金が約7割を占める（鎌倉新書「第6回 お葬式に関する全国調査」2024年）
総額118.5万円の内訳を見ると、葬儀一式の基本料金が大きな比重を占め、これに飲食費と返礼品費が続きます。基本料金には祭壇や棺、式場の利用料、運営スタッフの費用などが含まれ、全体のおよそ7割にあたります。
つまり、費用を抑えたいときにまず見直すべきは基本料金の部分です。祭壇の規模や式場の選び方によって、ここは数十万円単位で変わってきます。
5. 飲食接待費と返礼品費は参列者の人数しだい（鎌倉新書「第6回 お葬式に関する全国調査」2024年）
飲食費（通夜振る舞いや精進落とし）と、会葬御礼や香典返しなどの返礼品費は、いずれも参列者の人数に比例して増減する、いわば「変動費」にあたります。一般葬で総額が高くなる大きな理由が、この部分です。
家族葬や直葬で総額が下がるのは、まさにここが小さくなるからです。一方で、いただいた香典が飲食・返礼品の費用をある程度まかなう面もあり、参列者が多い一般葬では収支の差が必ずしも費用ほど大きくならないこともあります。
6. 寺院・宗教者へのお布施は別途必要になる（はじめてのお葬式ガイド）
読経や戒名に対して僧侶へお渡しするお布施は、葬儀社へ支払う費用とは別に必要になることが多く、全国平均では20万円台が一つの目安とされています。前述の総額に加えると、合計はさらに大きくなります。
お布施は明確な「料金」ではなく、お気持ちとしてお渡しするものですが、目安がわからず戸惑うご家族は少なくありません。菩提寺がある場合は、遠慮なく寺院に直接おたずねしてかまいません。
7. 戒名料は位号によって30万円から100万円超まで（お墓さがし「戒名のお布施の相場」）
お布施のなかでも、戒名（法名）にかかる費用は位号によって幅があります。一般的な目安として、信士・信女で30万〜50万円、居士・大姉で50万〜70万円、最上位の院号・院居士になると100万円ほどになるとされています。
なお浄土真宗では、亡くなって授かる名を戒名ではなく法名と呼び、ランク付けの考え方がありません。10万〜30万円程度をお包みするケースが多いといわれます。地域や寺院との関係によっても変わるため、これも目安として受け止めてください。
8. 火葬料金は公営なら無料から、地域差が大きい（小さなお葬式「火葬場と料金」）
火葬料金は運営主体によって大きく異なります。公営の火葬場は、その地域に住む方であれば無料〜5万円程度で利用できる場合が多く、エリア外からの利用では5万〜10万円ほどが目安です。
一方、民営の火葬場は5万〜15万円程度と幅があります。住む地域によって、ほとんど負担がない場合と数万円以上かかる場合があり、火葬料金は地域差が最も表れやすい項目のひとつです。
9. 東京23区の民営火葬場は近年値上がり傾向（東京新聞「東京23区の火葬料」2024年）
東京23区は民営火葬場が中心で、火葬料金が全国でも高い水準にあります。大手の東京博善の火葬料はおよそ9万円前後で、数年前は6万円を切っていたものが、物価高などを背景に値上がりが続いています。
同じ東京都内でも、公営の臨海斎場や瑞江葬儀所は数万円台、23区外の多摩地域では地元住民の利用が無料という施設もあります。お住まいの自治体の火葬場をあらかじめ確認しておくと安心です。
10. 香典の相場は親で約5万円から（はじめてのお葬式ガイド「香典の相場金額」）
いただく側ではなく包む側の話になりますが、香典の相場も知っておくと総額の見通しが立てやすくなります。関係性別の目安として、自分の親はおよそ5万〜10万円、兄弟姉妹は3万〜5万円、祖父母は1万〜3万円とされています。
故人との関係が近いほど、また包む方の年齢が上がるほど、金額は高くなる傾向があります。これらはあくまで一般的な目安で、地域の慣習によっても変わります。
11. 友人・職場関係の香典は3千円から1万円が目安（はじめてのお葬式ガイド「香典の相場金額」）
友人・知人の場合の香典は5千〜1万円が目安で、20代なら5千円、30〜40代以上なら1万円が一般的とされています。職場関係者のご家族が亡くなった場合は3千〜1万円ほどで、年代によって金額の幅があります。
香典は故人やご遺族への弔意を表すものであり、無理のない範囲で包むことが何より大切です。金額そのものよりも、参列して手を合わせる気持ちが尊ばれます。
12. 香典返しの相場は「半返し」が基本（はじめてのお葬式ガイド「香典返しの相場」）
香典返しは、いただいた香典の半額から3分の1程度の品物をお返しする「半返し」が基本とされています。高額な香典をいただいた場合は半返しにこだわらず、3分の1〜4分の1程度でもよいとされます。
近年は葬儀当日にお返しする「当日返し」も広がっており、その場合は2千〜3千円程度の品を選ぶことが多いようです。香典返しは前述の返礼品費に含まれるため、参列者が多いほどこの負担も増えていきます。
13. 過去の調査と比べると総額は下落傾向（はじめてのお葬式ガイド「葬儀費用の推移」）
葬儀費用は長い目で見ると下がってきています。鎌倉新書の調査では、かつて150万円を超えていた総額が、家族葬や一日葬の広がりとともに段階的に下がり、第6回（2024年）では118.5万円となりました。
この10年あまりで、葬儀のかたちは「多くの方を招く一般葬」から「近しい人だけの家族葬」へと大きく移り変わりました。総額の下落は、その価値観の変化を映したものといえます。
14. 別の調査では合計161.9万円という数字も（日本消費者協会「第12回 葬儀についてのアンケート調査」2022年）
葬儀費用の数字は、調査によって幅があります。一般財団法人日本消費者協会の「第12回 葬儀についてのアンケート調査」(2022年)では、お布施や飲食接待費などを含めた合計が161.9万円とされ、前回の177.8万円から減少しました。
鎌倉新書の118.5万円とは差がありますが、これは集計に含める項目や調査の対象が異なるためです。どの数字を見るときも「何を含んだ金額か」を確認することが、誤解を避けるうえで大切です。いずれの調査も、総額が下がる方向にあることでは一致しています。
15. 見積もりと支払いには差が出ることがある（鎌倉新書「葬儀費用の実態と納得度調査」2025年）
鎌倉新書が2025年に行った「葬儀費用の実態と納得度調査」では、当初の見積もりと実際の支払額の間に差が生じたケースが報告されています。参列者の増減や、お料理・返礼品の追加が、主な理由とされています。
一方で、多くの方が最終的な費用に納得していたという結果も出ています。後悔を防ぐ鍵は、契約の前に「何が含まれ、何が追加になり得るか」を一つひとつ確認しておくことです。
16. 互助会の加入契約は全国で約2,095万件（互助会保証「データで知る互助会」2025年3月末時点）
費用にそなえる仕組みとして広く使われているのが冠婚葬祭互助会です。2025年3月末時点で、互助会は全国に231社あり、加入契約数は約2,095万件、預かっている前受金の総額は2兆3,814億円と推定されています。
毎月少額の掛金を積み立てておくことで、いざというときの基本費用にあてられる仕組みです。ただし、積立は基本料金の一部をまかなうものであり、飲食費や返礼品費、お布施などは別途必要になる点には注意が必要です。加入を検討する際は、解約条件もあわせて確認しておくとよいでしょう。
まとめ
葬儀費用の全国平均はおよそ118.5万円ですが、形式を選べば直葬の43万円から、地域や寺院との関係によってもその金額は大きく変わります。大切なのは、限られた予算に引け目を感じることではなく、ご家族にとって納得のいくかたちを落ち着いて選ぶことです。見積もりの内訳を確認し、何が含まれているかを一つひとつ確かめれば、不安はずいぶん和らぎます。
そして、どれだけ費用を抑えても、お見送りの心が貧しくなることは決してありません。故人へ語りかける弔辞には、お金は一円もかかりません。心を込めた言葉こそが、何よりのお供えになります。言葉が浮かばないときは、弔辞作成ツールがそっとお手伝いします。どうか、ご自身を大切にしながら、穏やかにお別れの日を迎えてください。